ビジネスシーンでは、業務に対する意欲のことを「モチベーション」と呼びます。意欲的な従業員は、集中力や自発性があり、高いパフォーマンスを発揮します。成果をあげる組織を作るには、メンバーのモチベーションを維持・向上させることが重要です。
今回は、そんなモチベーションの測定や管理に役立つ、サーベイツールについてご紹介します。モチベーション管理を効果的に行うために、モチベーションサーベイの導入を検討してみましょう。
従業員のモチベーションを測定・管理するには？
組織開発において重要となる、従業員のモチベーション。ここでは、モチベーションの意味や、社内のスコアを測定・管理する方法をご紹介します。従業員の本音を見える化して、職場全体のモチベーション向上を目指しましょう。
モチベーションとは
モチベーションとは、「動機付け」や「目的意識」を意味する言葉です。ビジネスシーンにおいては、従業員の業務に対する意欲を指すことが多いといえます。
モチベーションは、大きく2つの種類に分けられます。
一つは「内発的動機付け」です。内発的動機付けは、行動の要因が自身の内面にわき起こる興味や関心によるという特徴があります。
もう一方は「外発的動機付け」で、こちらは行動の要因が人為的な刺激によるのが特徴です。
モチベーションが高い状態では、集中力や自発性が高まる効果が期待できます。ただし、一般的に外発的動機付けでは意欲を維持するのが難しいといわれます。それぞれの人材が最大限に能力を発揮するためには、内発的動機付けを促す組織風土があると理想的です。
従業員のモチベーションを測定・管理する方法
従業員のモチベーションを測定・管理するには、クラウドサービスを使用したサーベイなどで数値化し、測定する方法が有効です。
代表的な調査方法として、「従業員満足度調査」や「eNPS調査」などが挙げられます。
ほかに、従業員のモチベーションに関する課題の把握と解決に役立つ、「モチベーション管理システム」も活用できます。モチベーション管理とは、従業員のモチベーションに関するデータを分析・評価し、結果をもとに施策を行い、モチベーションの向上や維持に努めることです。社内のマネジメントには、データの収集や分析が簡単にできる便利なツールを導入することをおすすめします。
従業員のモチベーションを測定・管理するメリット
組織診断で従業員のモチベーションを測定・管理すると、調査結果を人事施策へと反映し、組織改善に役立てられます。働きがいを高め、生産性向上や離職防止につなげられる可能性があります。組織の成長へ向けて、ぜひ運用を検討してみましょう。
従業員の状態を把握できる
定期的にモチベーションサーベイを実施して観察を続けると、従業員のモチベーションの変化をリアルタイムで把握できるようになります。
モチベーションと職場環境との相関関係を明らかにして改善へつなげたり、人事施策の効果を定量化したりと、より良い組織づくりに役立てられるのがメリットです。
また、モチベーションサーベイは、オフィス以外の場所で勤務するリモートワーク（テレワーク）のように、従業員の心身の状態が見えづらい場面にも適しています。
オンライン上でのコミュニケーションが中心になり、ヘルスケアへの影響度が高い環境下でも、ぜひサーベイを活用しましょう。
生産性の向上につながる
モチベーションサーベイの分析結果を受けて、組織の課題を解決すると、従業員がパフォーマンスを発揮しやすくなります。企業の生産性が向上し、業績アップの効果が期待できるのがメリットです。従業員のモチベーションが下がると、仕事のパフォーマンスが低下するおそれがあります。
サーベイでの測定・管理を継続すれば、モチベーション低下の原因分析が可能です。早期に課題を発見し、的確に対策を講じることで、効率的に課題を解決できる組織へと導けます。
離職の防止につながる
モチベーションサーベイによる調査を通じて、従業員が抱えている課題や不満などの現状を把握すれば、早急に対策が可能です。
特に、入社して間もない若手社員は離職率が高い傾向にあり、多くの企業の人事部門で問題視されています。従業員が離職すると、採用コストや教育コストの損失につながるほか、退職者のフォローをする周囲の社員にも大きな負担がかかるのが難点です。
モチベーションサーベイで定期的に調査を行えば、モチベーションの低下に伴う離職を防ぎやすくなります。
ツール導入時の流れ
モチベーションサーベイのツールを導入する流れや、各ステップの詳細を解説します。
導入するツールを選ぶ際は、無料の資料請求やトライアルを利用し、自社との相性を確かめるのがポイントです。費用・機能・サポートなどの面で、複数のサービス提供会社を比較してみてください。
ツールの選定
まずは、各種ツールを機能面のほか導入実績やサポートといった強みから比較検討し、自社に適したツールを選びましょう。
そこで重要となるのが、モチベーションサーベイの導入目的です。たとえば、働き方改革の推進、離職率の改善、福利厚生の充実化など、達成したい目標を明らかにしておきます。自社が求める成果に応じて、最適なツールをお選びください。
そのためには、無料プランやトライアルなどを活用し、現場での評判をチェックすると良いでしょう。また、導入の際は一部の部署で試したうえで全社に展開するなど、組織別にスモールスタートで段階的に取り入れる方法もあります。
調査の実施
ツールの導入後、モチベーションサーベイによる調査を実施します。事前準備では、具体的にどのような方法で調査するかを検討しましょう。
サーベイを実施するスケジュールは、月に1回の頻度で設問数の少ない簡単な調査を行い、数カ月に1回の頻度で設問数の多い詳細な調査を行うのが一般的です。多数の設問を用意するほど、詳しく分析しやすくなりますが、その分回答する社員の負担が大きくなります。回答率の低下を避けるためにも、無理なく運用可能な方法を検討しましょう。
また、サーベイを実施する前に、事前に人事部門の担当者や上司から告知して、社内で理解を得ることも大切です。
集計・分析
モチベーションサーベイによる調査が完了したら、データの集計と分析を行います。
ツールを活用すると、結果をわかりやすいグラフで表示したり、部署・年齢・入社歴・職種といった属性から傾向を把握したり、多様な方法で分析が可能です。個人の分析結果だけでなく、組織全体や部署ごと、役職ごとの結果も併せて確認しましょう。
集計・分析の効果を高めるには、定期的に調査を続け、変化を観察するのがポイントです。モチベーションサーベイは、長期的な継続を前提として活用しましょう。
課題の特定
集計・分析の結果から、組織が抱える課題を特定していきます。特定の個人に課題があるケースでは、セルフケアを促したり、アドバイスを提供したりと、フォローが必要です。場合によっては、特定の部署でストレスが高い傾向にあるといった問題が明らかになることもあります。モチベーションサーベイの担当者は、具体的な課題に対して、責任者へどのような対策を求めるかも考慮しましょう。
施策の立案・実行
モチベーションサーベイに回答した従業員へ、フィードバックを実施します。従業員が自身のモチベーションの状態を把握し、行動変容へつなげられると理想的です。また、組織課題の解決へ向けて施策を立案し、実行していきます。
フィードバックは、モチベーションサーベイの効果を実感させ、従業員の協力を得るために欠かせないプロセスです。形だけの調査と受け取られないためにも、導入による改善効果を高めるためにも、実施後のアクションに尽力しましょう。
従業員の現状把握に役立つ「ラフールサーベイ」
「ラフールサーベイ」は、充実した質問項目や分析機能によって、組織内の現状把握を促します。調査の実施後は、データ分析の結果をもとに、具体的な改善策を講じましょう。組織状態を明確にする便利なツールをご紹介します。
ラフールサーベイの特徴
「ラフールサーベイ」は、社員の心身の健康状態やエンゲージメントを把握し、組織全体を可視化できるツールです。「組織」と「従業員」の観点から改善を図ることができます。
ツールを活用すると、現状把握から分析、課題特定まで行えるのが特徴です。調査の実施後は、対策リコメンドをもとに改善アクションを実施しやすく、企業の成長を推進します。また、マイページのアドバイス機能やコンテンツで、社員自身による振り返りやセルフケアが可能なのもポイントです。
ぜひ「ラフールサーベイ」を組織開発にお役立てください。
主な調査項目
「ラフールサーベイ」での主な調査項目には、ES調査・エンゲージメント調査・ストレスチェック・パーソナルコンディション調査などが挙げられます。ショートサーベイは19問（月1回推奨）、ディープサーベイは144問（年2回推奨）です。アンケートの設問には、詳細な状態把握のために必要な項目が盛り込まれており、回答することで幅広いデータの抽出を実現します。大学・精神科医・産業医・臨床心理士の知見を取り入れたオリジナルの調査項目により、多角的な分析が可能です。
モチベーションサーベイでより良い組織づくりに
ここまで、モチベーションを測定・管理するツールについてお伝えしました。モチベーションサーベイを導入すれば、生産性向上や離職防止といったメリットが期待できます。ツールの効果を発揮するには、定期的に調査を実施して改善を繰り返すことや、従業員へのフィードバックを行って社内での協力を得ることがポイントです。モチベーション管理に、便利なサーベイツールを導入してはいかがでしょうか。
「ラフールサーベイ」は、従業員のモチベーションをはじめとした調査項目で、多角的な分析を可能とするツールです。「組織」と「従業員」という両方の観点から、課題の改善へ取り組める仕組みとなっています。人事部門のご担当者様は、ぜひ資料の無料ダウンロードをご利用ください。「ラフールサーベイ」でより良い組織を目指し、組織改善の施策を業績向上につなげましょう。
