組織診断ツールってどう選べばいいの?見極め方法や導入事例の紹介

「組織診断ツールってどれがいいんだろう」
「自社に適切なものを選びたい」

組織の状況を把握できる組織診断ツールには様々な種類があり、選択に困ってしまう方も多いかもしれません。せっかく導入するならより効果的なツールを選択したいものです。そこで今回は組織診断ツールについて、基礎知識から見極めポイントまで詳しく解説します。自社への導入を検討している方はぜひ参考にしてください。

1. 組織診断について

まずは組織診断の基礎知識として、導入の背景やメリット、種類を確認しましょう。

組織診断が導入された背景

組織診断は組織の現状や状況を把握するための意識調査として、1960年代から実施されてきました。実施の背景には、経営資源の1つとして組織が人材を重要視するようになったことが挙げられます。

労働人口の減少や人材の流動化に伴い、人材は組織における重要な資源の1つと捉えられています。組織は従業員が抱える心情や状態を把握し改善させることで、働きがいを持って働ける職場環境を目指しているのです。

組織診断を行うメリット

組織診断を行うメリットには大きく2つあります。

・精度の高い人事施策の実現
・組織のパフォーマンス向上

従業員が抱える不安や不満、希望を汲み取り組織全体の状態を明確に把握できるため、的確な人事施策を打つことが可能です。そのため従業員にとって働きやすい職場環境が整い、主体的な勤務姿勢を促進します。その結果、業務効率や生産性が向上され、将来的には組織全体のパフォーマンスの向上に期待できます。

組織診断ツールの種類

組織診断ツールとは、組織が目指す姿を実現するために用いられ、組織の現状や状態の把握によって問題点を見出せるツールです。

組織の状態を明確に把握するために様々な目的を持ったツールが存在します。

・従業員の愛社精神を測るエンゲージメントサーベイ
・健康経営を実現する組織改善ツール
・従業員の意欲を管理するモチベーション管理システム

いずれも数値化が難しく表面的には見えにくい心理状態を、数値化やレベル化することで課題として捉え適切な解決や管理を実現するシステムとなっています。

2. 効果を高める!組織診断ツールの3つの見極めポイント

組織診断ツールの選択には以下3つのポイントを押さえておきましょう。

・サービス内容
・診断の実施内容・診断フロー
・費用形態

具体的に確認すべき内容を紹介します。

サービス内容

サービス内容は組織診断ツールを導入する目的に沿ったものを選択しましょう。ツールごとに特性や得られる結果は様々であるため、組織が目指す姿や解決したい課題と照らし合わせ選ぶ必要があります。

例えばエンゲージメントサーベイでは、従業員の組織に対する愛着心を診断し従業員が経営戦略や方針に対して主体的に取り組めているかどうか把握できます。そのため組織と従業員とのベクトルを合わせることに寄与し、パフォーマンスの最大化に期待できるでしょう。

診断の実施内容・診断フロー

組織診断ツールを導入する範囲や対象に適した診断内容と診断フローを選択しましょう。確認する項目としては、調査の規模や調査方法、調査項目などが挙げられます。

例えば営業部署において診断ツールを活用したい場合には、調査方法が紙媒体であったり職場でしか回答できないようなシステムであると回答の集計が迅速に行われません。オンライン上で時間や場所の縛りなく回答できる方法で、15分程度で終了できる調査項目であれば、タイムリーに現状を把握できます。診断を行う対象に適した内容や診断フローを選択できると、迅速な集計・分析が可能です。

費用形態

組織診断ツールにかかる費用は各ツールによって様々です。例えば、対象となる従業員や部署の数に応じて料金が変動する場合や、集計結果の分析内容によって料金が異なることもあります。

また、分析結果によって把握できた課題を解決するコンサルオプションの追加というシステムを設置しているツールもあります。組織診断ツールは提供されるサービスによって費用形態が異なるため、ツールの選択の際には予算と目的を照らし合わせ最もニーズに適したものを見極めましょう。

組織診断サーベイはどれを選べばいいの?サーベイツールを徹底比較!

こちらの資料では、上記にの内容に加えて
・そもそも「組織診断サーベイ」とは
・企業にとって組織診断サーベイを行うメリット
・数ある組織診断ツールの見極めポイント

についてまとめています。

自社に合ったサーベイツールの選定にぜひお役立てください。

3. 組織診断ツール:ラフールサーベイ導入事例紹介

組織診断ツール:ラフールサーベイ導入事例紹介

組織診断ツールの中でも「心理的安全性」と「エンゲージメント」を可視化できるツールである、ラフールサーベイの導入事例を紹介します。

なお、最新の導入事例は以下の資料をダウンロードしてご覧いただけます。

ラフールサーベイ導入事例集

全国に拠点を置くある企業において、社員の意識調査の結果をもとに適切な対策がとれていない問題を抱えていました。そこで問題の要因として意識調査が1年に1度しか行えていないために対応が遅れていることが考えられたため、迅速な対応につながるラフールサーベイの導入を決定されました。

具体的な導入のきっかけとしては、「利用によって従業員の働く喜びや成長実感の有無が可視化され、状況の確認や対応をタイムリーに行えることが大きかった」といいます。実際に利用した際には、経営陣の取り組みに従業員が賛同していることが把握でき、経営方針について経営陣と従業員が同じ方向性を向いていることを実感できたそうです。

一方で、従業員の心情として「自己成長を感じられていない」ということが可視化され人材育成への取り組みを強化する機会が得られたとのことです。課題が明確に把握できたことによって、取り組む対策も具体的に検討でき改善へと取り組めているといいます。自社の現状に適した組織診断ツールの導入は、表面上は見えにくい従業員の心情を可視化でき、より良い組織に向けて的確な対策を講じる効果的な手法の1つでしょう。

4. 組織改善に役立つツール

ラフールサーベイは、「社員の状況の把握・分析」や「職場/チームの状況に応じた改善策提案」をしてくれる、職場の現状可視化と改善に役立つツールです。従来の社内アンケートなどでは見えにくい心の状態などを可視化することで、社員が安心して働ける環境づくりのお手伝いをします。

3分でわかる!『ラフールサーベイ』概要資料

ラフールサーベイの機能や特徴を3分でお読みいただける資料にまとめました。以下からダウンロードいただけます。

社員が安心して働ける環境づくりは、企業の成長・拡大のための土台となります。まずは、社員一人一人にとって居心地の良い職場を整え、人材の定着と組織改善に繋げましょう。

ラフールネス指数による可視化

組織と個人の”健康度合い”から算出した独自のラフールネス指数を用いて、これまで数値として表せなかった企業の”健康度合い”を可視化できます。また、他社比較や時系列比較が可能であるため、全体における企業の位置や変化を把握することも可能。独自の指数によって”健康度合い”を見える化することで、効率良く目指すべき姿を捉えることができるでしょう。

直感的に課題がわかる分析結果

分析結果はグラフや数値で確認できます。データは部署や男女別に表示できるため、細分化された項目とのクロス分析も可能。一目でリスクを把握できることから、課題を特定する手間も省けるでしょう。

課題解決の一助となる自動対策リコメンド

分析結果はグラフや数値だけでなく、対策案としてフィードバックコメントが表示されます。良い点や悪い点を抽出した対策コメントは、見えてきた課題を特定する手助けになるでしょう。

144項目の質問項目で多角的に調査

従業員が答える質問項目は全部で144項目。厚生労働省が推奨する57項目に加え、独自に約87項目のアンケートを盛り込んでいます。独自の項目は18万人以上のメンタルヘルスデータをベースに専門家の知見を取り入れているため、多角的な調査結果を生み出します。そのため従来のストレスチェックでは見つけられなかったリスクや課題の抽出に寄与します。

19の質問項目に絞り、組織の状態を定点チェック 

スマートフォンで回答ができるアプリ版では、特に状態変容として現れやすい19の質問項目を抽出。質問に対しチャットスタンプ風に回答でき、従業員にとっても使いやすい仕組みです。こちらは月に1回の実施を推奨しており、組織の状態をこまめにチェックできます。

適切な対策案を分析レポート化

調査結果は細かに分析された上で適切な対策案を提示します。今ある課題だけでなく、この先考えられるリスクも可視化できるため、長期的な対策を立てることも可能。課題やリスクの特定から対策案まで一貫してサポートできるため、効率良く課題解決に近づくことができます。

部署/男女/職種/テレワーク別に良い点や課題点を一望化

集められたデータは以下の4つの観点別に分析が可能です。

・部署
・男女
・職種
・テレワーク

対象を絞って分析することで、どこでどんな対策を打つべきか的確に判断できるでしょう。また直感的にわかりやすいデータにより一目で課題を確認でき、手間をかけずに対策を立てられます。

5. まとめ

今回は組織診断ツールについて、基礎知識から見極めポイント、ラフールサーベイの導入事例を紹介しました。

組織診断ツールには様々な種類があるため、適切なツールを選別する手間や時間がかかるかもしれません。しかし自社に適した診断ツールの導入は、課題に対する明確な対策を打つことにつながり組織の大きな成長機会となります。経営資源の1つである人材にとって選ばれる会社であり続けるために、目的に沿った組織診断ツールの選択を行いましょう。

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